2017年1月18日、東北大学、東京大学、筑波大学、日本医科大学の総長・学長が共同記者会見を行い、アンチ・ドーピング研究のためのコンソーシアム（事業共同体）結成を発表した。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、最先端の医学研究などを活用し、効果的・効率的かつ選手の精神的・身体的負担を軽減する新しい検査方法の開発などを目指す。
ドーピングとは、競技能力を増幅させる薬物などを不正に使用すること。その撲滅に向けて、教育・啓発活動、研究開発活動及び国際連携活動等の様々な取組みが世界的に進められている。しかしながら、近年はドーピングの巧妙化が進んでおり、最先端の医学研究の成果や微量分析等の技術を活用した効果的かつ効率的なドーピング検出手法やアスリートへの精神的・身体的負荷が少ないドーピング検査の開発が求められている。
アンチ・ドーピング技術研究では一部欧米が先行しているものの、日本国内でも東北メディカル・メガバンク機構（東北大学）がドーピングの研究分野で研究実績と解析技術を蓄積しているほか、3大学でもそれぞれ特徴を生かした研究実績を有する。そこで、2020年に向けてアンチ・ドーピング技術研究を先導すべく、ドーピング研究分野で実績がある4大学が連携してコンソーシアムを設立することになった。
本コンソーシアムは今後、他の大学・研究機関とも知見や人材といったリソースの有機的連携を図りながら、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)に採択される検査方法の開発を目指すとしている。
