2007年、経済産業省は若者が社会で仕事をするときに必要になる「社会人基礎力」を大学が育成・評価する仕組みづくりとして、「平成19年度産学連携による社会人基礎力の育成・評価事業」を募集した。この背景には大卒新規採用者の就職率を上げ、入社後の早期離職者の増加を食い止めたいという狙いがあった（図表1）。この募集案件において、大阪大学や宮城大学、東京電機大学など全国７大学がモデル講義として採択される中、筆者が企画・立案した講義も、勤務先である中京大学の講義の一つとして経済産業省のモデル講義第一号に採択された。
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